温泉の成分

  1. HOME
  2. 温泉の成分

温泉の成分
禁忌症・適応症及び入浴上の注意

温泉の成分

1.源泉名

入之波温泉中村源泉

2.掲示用泉質

炭酸水素塩泉

3.泉温

源泉39.6℃(気温23.5℃)

4.分量および組成(1kg中の成分)

溶存物質
陽イオン 成分 ミリグラム(mg)
ナトリウムイオン Na+ 685.0
カリウムイオン K+ 93.5
マグネシウムイオン Mg++ 42.0
カルシウムイオン Ca++ 388.0
鉄イオン Fe++ 7.25
マンガンイオン Mn++ 0.36
リチウムイオン Li+ 4.6
ストロンチウムイオン Sr++ 2.6
バリウムイオン Ba++ 1.0
アンモニウムイオン NH4+ 0.3
アルミニウムイオン Al+++ 1.2
1,225.0
陰イオン 成分 ミリグラム(mg)
フッ素イオン F- 1.2
塩素イオン Cl- 771.0
臭素イオン Br- 2.5
ヨウ素イオン I-  
硫化水素イオン HS-  
硫酸イオン SO4–  
炭酸水素ムイオン HCO3- 1,972.0
炭酸イオン CO3–  
チオ硫酸イオン S2O3–  
リン酸イオン PO4—  
硝酸イオン NO3- 0.01
亜硝酸イオン NO2-  
2,746.0
遊離成分 非電解成分 成分 ミリグラム(mg)
メタケイ酸 H2SiO3 153.2
メタホウ酸 HBO2 14.8
168.0
溶存ガス 成分 ミリグラム(mg)
遊離二酸化炭素 CO2 768.3
遊離硫化水素 H2S  
768.3
溶存物質(ガス性のものを除く) 4.139 g/kg
成分総計 4.907 g/kg
その他の成分 成分 ミリグラム(mg)
総ヒ素 As  
亜鉛イオン Zn++ 0.01
鉛イオン Pb++ 0.002
総水銀 Hg  
銅イオン Cu++ 0.002
カドミウムイオン Cd++  

5.温泉分析年月日

昭和63年5月9日

6.分析者

奈良県衛生研究所

7.その他

  1. 源泉の所在地
    吉野郡川上村入之波391番地
  2. 源泉利用施設の名称及び所在
    名称
    入之波温泉 山鳩湯
    所在地
    吉野郡川上村入之波391番地
  3. 源泉の利用許可を受けた者
    住所
    吉野郡川上村入之波391番地
    氏名
    有限会社山鳩湯

禁忌症・適応症及び入浴上の注意

1.浴用の禁忌症(きんきしょう)

  1. 急性疾患(特に熱のある場合)
  2. 活動性の結核
  3. 悪性腫瘍
  4. 重い心臓病
  5. 呼吸不全
  6. 腎不全
  7. 出血性疾患
  8. 高度の貧血
  9. その他一般に病勢進行中の疾患

2.浴用の適応症

  1. 神経痛
  2. 筋肉痛
  3. 関節痛
  4. 五十肩
  5. 運動麻痺
  6. 間接のこわばり
  7. うちみ
  8. くじき
  9. 慢性消化器病
  10. 痔疾
  11. 冷え性
  12. 病後回復期
  13. 疲労回復
  14. 健康増進
  15. きりきず
  16. やけど
  17. 慢性皮膚病
  18. 虚弱児童
  19. 慢性婦人病

3.浴用上の注意事項

  1. 温泉療養を始める場合は、最初の数日の入浴回数を1日当り1回程度とすること。その後は1日当り2回ないし3回までとすること。
  2. 温泉療養のための必要期間は、おおむね2ないし3週間を適当とすること。
  3. 温泉療養開始後おおむね3日ないし1週間前後に湯あたり(湯さわり又は欲湯反応)が現れることがある。「湯あたり」の間は、入浴回数を減じ又は入浴を中止し、湯あたり症状の回復を待つこと。
  4. 以上のほか、入浴には次の諸点について注意すること。
    1. 入浴時間は、入浴温度により異なるが、初めは3分ないし10分程度とし、慣れるにしたがって延長してもよい。
    2. 入浴中は、運動浴の場合は別として一般には安静を守る。
    3. 入浴後は、身体に付着した温泉の成分を水で洗い流さない(湯ただれを起こしやすい人は逆に浴後真水で身体を洗うか、温泉成分を拭き取るのがよい)。
    4. 入浴後は湯冷めに注意して一定時間の安静を守る。
    5. 次の疾患については、原則として高温浴(42℃以上)を禁忌とする。
      1. 高度の動脈硬化症
      2. 高血圧症
      3. 心臓病
    6. 熱い温泉に急に入るとめまい等を起こすことがあるので十分注意する。
    7. 食事の直前・直後の入浴は避けることが望ましい。
    8. 飲酒しての入浴は特に注意する。
禁忌症・適応症決定年月日
平成12年8月2日
決定者
奈良県